平成23年度2月に開催されました第7回日本消化管学会学術総会の代議員会をもって寺野彰理事長が役員定年となったため、その後直ちに開かれた第2回理事会（臨時開催）において、私、坂本長逸が新理事長として選出されました。寺野前理事長がまだ脆弱であった本学会を会員4,000名を超える大きな学会として飛躍させたご業績の後を引き継ぐ私は、前理事長のお人柄や人間としての実力には遠く及ばない事を身をもって知っているだけに、今本当にその責任の大きさに身が引き締まる思いであります。寺野前理事長から引き続きご助言を得ながら今後の学会運営を行う所存であり、役員、代議員、会員の皆様には、これまでと変わらぬご指導ご鞭撻の程よろしくお願い申し上げます。

さて、現状の本学会を少し紹介させていただきたいと思います。第7回日本消化管学会が京都で2,300名を超える参加者を得て成功裏に開催された事はご存知の通りです。代議員会において、新理事6名が承認され、学会員数が4,000名を超えた事が報告されました。今まさに、本学会は日本の消化器病学をになう諸団体と肩を並べる位置に近づいたと言える状況でしょう。7年間、胃腸科専門医制度（仮称）をめざし、学術集会については学術企画委員会と学会長が足並み揃えてその企画を行い、学術集会ごとに大きく内容がシフトしない体制を作った私たちの学会運営が正しかったと言えるでしょう。今後は消化管学を担う外科の先生方の参加を促進すべく、学術企画面での検討も必要と考えています。平成24年度には第8回学術集会が東北大学の本郷道夫会長の元で開催される予定です。大震災の後、状況が刻々と変化しておりますが、復興を支援する意味も込めて、本学会組織を上げて鋭意準備し学術集会を成功させたいと考えており、会員皆様のご支援をお願いしたいと存じます。

この様に、学会は今発展途上にあると言えますが、一方で組織運営上の脆弱性も明らかになりつつあります。人事委員会はこれまで代議員の選出を中心に委員会活動を行ってきましたが、最近では各種委員会の委員長、委員の選出や理事の選出も議論される委員会となっています。しかし、今回の新理事選出は、実際には各理事から推薦を得て行いました。つまり、 現在のところ役員選出については明瞭な規定がなく、今後は代議員選出規定、役員選出規定やその任期について明瞭にする必要があると言えます。新たな状況に対応した、新たな規約の確立が求められていると言えるでしょう。しかし、一方で委員会活動と選挙だけで学会が運営されるわけではなく、時代をリードする理事長のリーダーシップも問われています。したがって、私は今後の学会組織運営改革を目指し、学会員から広く意見をお伺いしたいと考えています。

今後、本学会はその独自性を追求しつつ、日本消化器病学会、日本消化器内視鏡学会、日本消化器外科学会との連携を求めなければなりません。さらに、私は本邦の中核的医学学術団体は科学技術や医学の進歩だけではなく、本邦の医療の進歩にも関わる責任があると考えています。今後の学術、医療の進歩にむけて、諸団体とともに歩む中核的団体、あるいはその役割をリードする学会でありたいと念じており、会員の皆様のさらなる積極的なご参加をお願い申し上げます。

最終更新日：2011年3月31日