今年2月の臨時理事会におきまして、本学会理事長（代表理事）に選任されました｡第1期に続きまして、よろしくお願い申し上げます｡

本学会も、設立以来5年が経過し、会員数も3,500人を越え、大学会の範疇に入り、学会としての青年期に入ろうとしております｡これも会員各位のご努力、ご協力によるものと深く感謝申し上げます｡
日本内科学会、日本外科学会などのもと、日本消化器病学会、日本消化器内視鏡学会と共に、わが国における消化管の基礎、臨床の幅広いしかも深い研究を展開する特徴ある学会として発足した本学会も、ようやくその本領を発揮できるようになってきました｡国内的にはもちろん、国際的にも次第に認知されるようになりました｡
既に5回の学術集会を開催し、3回の教育集会も開催されようとしています｡胃腸科専門医を目指し、現在多くの認定医が誕生しており、この傾向は拡大してきています｡財政的にも次第に基盤がしっかりしてきておりまして、事務局も勁草書房において、安定した運営がなされております｡さらに多くの会員のご参集を期待しております｡特に外科領域の先生方のさらなるご参加をお願いしたいと思っております｡

さて、本学会は、組織的に有限責任中間法人として発したのですが、平成18年6月2日に公布され、平成20年12月1日から施行されることになりましたいわゆる新法人法の下、一般社団法人に移行、組織変更されました｡
既存の有限責任中間法人については、一般社団･財団法人法の施行日に何らの手続を要せず、当然に一般社団法人となり、原則として一般社団･財団法人法の適用を受けることになります｡
また、既存の有限責任中間法人の定款、社員、理事及び監事は、施行日に一般社団法人の定款、社員、理事及び監事となり、改めて定款を作り直したり、理事及び監事を選任し直したりする必要はありません｡
この移行によって、評議員会報告に見られるような若干の変更はありますが、学会の基本的方向が変更されるわけではありません｡ただし、これまで評議員と称していたものが、代議員となりますのでご注意下さい｡
なお理事会の開催は、通常理事会および臨時理事会とし、通常理事会は毎事業年度4ヶ月を越える間隔をおいて2回開催し、臨時理事会は理事長が必要と認めたとき、および理事から会議の目的事項を示して請求があったときに開催することに変更することになります｡

今後とも、学会運営は大きな変更はないのですが、このような組織変更を機会にさらに大きな飛翔を目指して、消化管の特徴ある学会にしていきたいと念じておりますので、会員の皆様の積極的ご参加及びさらなるご協力をお願い申し上げます｡

平成21年7月吉日